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日高 昭秀; 杉本 純; 藪下 幸久*; 早田 邦久
JAERI-M 91-175, 65 Pages, 1991/10
1次系圧力が高圧のまま事象が進展するPWRのシビアアクシデント時に、1次系の圧力を強制的に減圧し蓄圧注入系を作動させることができれば、炉心は冷却され、原子炉圧力容器破損時刻が遅延すると同時に原子炉圧力容器破損時の高圧溶融物放出や格納容器直接加熱を防止できる可能性がある。このため1次系減圧操作は、有効なアクシデントマネジメントの一つとして考えられている。そこで減圧操作の効果を評価するため、全交流電源喪失事故時にPORVを開き、1次系を強制減圧した場合についてMARCH3.0コードを用いて解析を行い、以下の結論を得た。原子炉圧力容器破損前に有効な減圧操作を行えば、原子炉圧力容器破損時刻を減圧操作無しの場合と比べて約160分延長できる。減圧操作開始時刻は、その後の事故進展に大きな影響を与えないが、減圧速度はその後の事故進展に影響し、2個のPORVの容量未満では有効な1次系減圧を行えない。